研究報告

平成20年度研究報告

海水総合研究所 研究報告 第10号(2008)

題目 研究者 掲載頁
1 イオン交換膜製塩法かん水の濃縮特性に関するシミュレーションの検討 正岡 功士、
加留部 智彦、
中村 彰夫
P1
2 晶析装置設計線図を用いた分級層型晶析装置の設計 長谷川 正巳、
正岡 功士
P9
3 純水浸透によるすきま腐食の防止 中村 彰夫、
井上 博之*
*大阪府立大
P12
4 野菜栽培における塩の用途開発に関する研究(第1報)-ダイコン栽培- 篠原 富男、
鍵和田 賢一
P17
5 野菜栽培における塩の用途開発に関する検討(第2報)-ホウレンソウ栽培- 眞壁 優美、
谷井 潤郎
P22
6 塩製造技術高度化研究開発事業2007年度報告 吉川 直人 P25
7 製塩技術開発の現状と将来 吉川 直人、
渕脇 哲司
P29
8 塩とともに豊かな食生活を育むために 眞壁 優美 P35
9 我が国における海水資源利用の現状と将来 長谷川 正巳 P43
10 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-メキシコ、ゲレロネグロ塩田における調査結果(No.3)- 麻田 拓矢、
野田 寧、
福田 高士(研究調査部)
P47
11 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-オーストラリア、ポートヘッドランド塩田における調査結果(No.4)- 麻田 拓矢、
野田 寧、
福田 高士(研究調査部)
P52
12 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-オーストラリア、ダンピア塩田における調査結果(No.5)- 麻田 拓矢、
福田 高士(研究調査部)
野田 寧
P56
13 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-オーストラリア、シャークベイ塩田における調査結果(No.6)- 麻田 拓矢、
野田 寧
P60
14 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-オーストラリア、オンズロー塩田における調査結果(No.7)- 野田 寧、
麻田 拓矢
P65

研究報告要旨

No.1
題目 晶析装置設計線図を用いた分級層型晶析装置の設計
筆者 長谷川 正巳、正岡 功士
掲載頁 P1
投稿先 日本海水学会誌 62(2)、p104(2008)
要旨
製塩工場においてイオン交換膜法によって得られる濃縮海水の組成をモデル化し、濃縮実験を実施した。かん水の塩化ナトリウム純度が87~93%、濃縮温度50、70、90℃において、塩類は塩化ナトリウム、硫酸カルシウム、塩化カリウムの順番で析出した。そして、濃縮過程における溶液中の各イオン濃度の濃縮予測モデルを提案した。本モデル式を活用することで、任意の純塩率、任意の温度における濃縮過程での母液、苦汁などの溶液組成を予測し、塩化ナトリウム析出率などの生産性に関わる濃縮特性値も容易に得ることができる。
No.2
題目 晶析装置設計線図を用いた分級層型晶析装置の設計
筆者 長谷川 正巳、正岡 功士
掲載頁 P9
投稿先 助成研究報告書理工学プロジェクト研究(2003-2005年度)食塩晶析工程の高効率化 (財)ソルト・サイエンス研究財団、p73(2007)
要旨
冷却式流動層型回分晶析試験から得られた最も結晶成長速度が高い条件について、設計線図を用いて装置設計を試みたところ、生産速度は0.70h-1、有効核化速度は1.5×10-10〔Number/(m・h)〕であった。このような高生産速度を達成するような蒸発式晶析装置を建設するためには、蒸発蒸気への飛沫同伴や蒸発面以外でのフラッシュ蒸発など晶析現象以外の課題がある。しかし、このような課題を克服すれば、現行装置の14倍程度の生産性向上を達成できる可能性が示された。
No.3
題目 純水浸透によるすきま腐食の防止
筆者 中村 彰夫、井上 博之*   *大阪府立大学
掲載頁 P12
投稿先 日本海水学会誌 61(3)、p165(2007)
要旨
すきま腐食は、すきま内の溶液の塩化物あるいは水素イオンの濃度が、それ以上であれば不動態金属が脱不動態化される臨界レベルを上回った際に発生する。したがって、純水をすきま内に浸透性のガスケットを通して浸透させれば、それらの濃度は臨界レベル以下に保たれるかもしれない。本研究では、この純水浸透法の、製塩工場のフランジのすきま腐食防止への適用性について検討した。10mmの有効すきま長さをもつ316鋼試験片のすきま腐食感受性を、腐食すきま再不動態化電位(ER,CREV)から評価した。浸透性ガスケットとしてろ紙円盤をすきまに挿入した。試験液には70℃の模擬濃縮かん水を用いた。純水を浸透させたときのER,CREVは、浸透しないで測定されたものと比較し80mV貴であった。ER,CREVが貴側へ80mV移行することは、理論的には、溶液のpHを1.2増加することと等価である。この結果は、純水浸透を適用することにより、すきま腐食が効果的に抑制されることを示唆している。
No.4
題目 野菜栽培における塩の用途開発に関する研究(第1報)-ダイコン栽培-
筆者 篠原 富男、鍵和田 賢一
掲載頁 P17
投稿先 日本海水学会誌 62(2)、p186(2008)
要旨
塩の利用拡大のため、塩ストレスによりダイコンの品質向上の可能性を検討した。実験では、ダイコンへの塩の散布量を0、10、20、30gに設定し、栽培した後の大きさ、硬さ、糖度を測定した。塩の散布量はダイコンの大きさ、硬さには影響しなかった。塩の散布量の増加に伴い、ダイコンの糖度は増加したが、最大の有用性は30gの条件で示された。これらの結果から、ダイコンの品質は塩の散布により向上したと考えられた。
No.5
題目 野菜栽培における塩の用途開発に関する検討(第2報)-ホウレンソウ栽培-
筆者 眞壁 優美、谷井 潤郎
掲載頁 P22
投稿先 日本海水学会誌 62(4)、p191(2008)
要旨
塩の利用拡大を目指し、プランターを用いて塩散布によるホウレンソウの生育促進および品質向上について検討した。ホウレンソウの栽培期間中に0.3%塩水を8回散布し、水のみを散布した場合と比較した。収穫時に水散布区および塩散布区の収穫量、葉長、葉幅を測定した。また、ゆでホウレンソウの色、味、食感および総合評価について官能評価を行った。収穫量などの葉の生長については塩散布区と水散布区の間に差がほとんどなかったが、官能評価については差が見られた。塩散布により収穫されたホウレンソウの食味が向上することが示唆された。
No.6
題目 塩製造技術高度化研究開発事業2007年度報告
筆者 吉川 直人
掲載頁 P25
要旨
塩製造技術高度化研究開発事業の2007年度研究概要についてまとめた。
No.7
題目 製塩技術開発の現状と将来
筆者 吉川 直人、渕脇 哲司
掲載頁 P29
投稿先 日本海水学会誌 62(2)、p79(2008)
要旨
当研究所において、これまでに実施してきた統合生産システムの構築を目標とした研究開発、現在実施している高効率な製塩技術の構築に向けた研究開発について紹介するとともに、今後の研究開発の方向性についてまとめた。
No.8
題目 塩とともに豊かな食生活を育むために
筆者 眞壁 優美
掲載頁 P35
投稿先 食品工業 51(5)、p36(2008)
要旨
市販されている塩の種類について紹介するとともに、塩の物性や作用がどのように調理や食品加工に用いられているかについて解説した。
No.9
題目 我が国における海水資源利用の現状と将来
筆者 長谷川 正巳
掲載頁 P43
投稿先 日本海水学会誌 62(2)、p72(2008)
要旨
最近の我が国における資源確保の状況を概説し、その上で、海水を資源と考えた場合の可能性から海水総合利用システムの一例を提案した。
No.10
題目 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-メキシコ、ゲレロネグロ塩田における調査結果(No.3)-
筆者 麻田 拓矢、野田 寧、福田 高士(研究調査部)
掲載頁 P47
要旨
これまで開発した分析法を適用し、当センターが販売する商品のうち、溶解再製法で製造する商品について、原料となるゲレロネグロ塩田の天日塩および天日塩の製造工程の農薬等を調査した結果を報告した。
No.11
題目 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-オーストラリア、ポートヘッドランド塩田における調査結果(No.4)-
筆者 麻田 拓矢、野田 寧、福田 高士(研究調査部)
掲載頁 P52
要旨
これまで開発した分析法を適用し、当センターが販売する商品のうち、溶解再製法で製造する商品について、原料となるオーストラリア、リオ・ティント社のポートヘッドランド塩田における天日塩およびその製造工程の農薬等を調査した結果を報告した。
No.12
題目 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-オーストラリア、ダンピア塩田における調査結果(No.5)-
筆者 麻田 拓矢、福田 高士(研究調査部)、野田 寧
掲載頁 P56
要旨
これまで開発した分析法を適用し、当センターが販売する商品のうち、溶解再製法で製造する商品について、原料となるオーストラリア、リオ・ティント社のダンピア塩田における天日塩およびその製造工程の農薬等を調査した結果を報告した。
No.13
題目 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-オーストラリア、シャークベイ塩田における調査結果(No.6)-
筆者 麻田 拓矢、野田 寧
掲載頁 P60
要旨
これまで開発した分析法を適用し、当センターが販売する商品のうち、溶解再製法で製造する商品について、原料となるオーストラリア、シャークベイソルト社のシャークベイ塩田における天日塩およびその製造工程の農薬等を調査した結果を報告した。
No.14
題目 食品中に残留する農薬等の基準に係るポジティブリスト制度への対応-オーストラリア、オンズロー塩田における調査結果(No.7)-
筆者 野田 寧、麻田 拓矢
掲載頁 P65
要旨
これまで開発した分析法を適用し、当センターが販売する商品のうち、溶解再製法で製造する商品について、原料となるオーストラリア、シャークベイソルト社のオンズロー塩田における天日塩およびその製造工程の農薬等を調査した結果を報告した。