海水中の有害物質に関する文献調査および海水、河川水の実測から、評価対象10 項目からなる塩の原料となる海水の水質評価法を策定した。本水質評価法について、東京湾および海洋深層水を対象に評価した結果、本水質評価法は、人為起源による影響を評価できることが示唆され、食品原料としての海水の評価に有効であると考えられた。当センターでは、塩製品の安全性への取り組みの一環として、本水質評価法を当センター製品の製造に使用する原料海水に対して自主基準として設定し、原料海水の評価を開始した。データの蓄積により、水質評価法の改定がさらに必要となると考える。