財団法人塩事業センター

投稿先 日本海水学会誌 61(3)、p165(2007)
要旨 　すきま腐食は、すきま内の溶液の塩化物あるいは水素イオンの濃度が、それ以上であれば不働態金属が脱不働態化される臨界レベルを上回った際に発生する。したがって、純水をすきま内に浸透性のガスケットを通して浸透させれば、それらの濃度は臨界レベル以下に保たれるかもしれない。本研究では、この純水浸透法の、製塩工場のフランジのすきま腐食防止への適用性について検討した。10mmの有効すきま長さをもつ316鋼試験片のすきま腐食感受性を、腐食すきま再不働態化電位（E_R,CREV）から評価した。浸透性ガスケットとしてろ紙円盤をすきまに挿入した。試験液には70℃の模擬濃縮かん水を用いた。純水を浸透させた時のE_R,CREVは、浸透しないで測定されたものと比較し80mV貴であった。E_R,CREVが貴側へ80mV移行することは、理論的には、溶液のpHを1.2増加することと等価である。この結果は、純水浸透を適用することにより、すきま腐食が効果的に抑制されることを示唆している。

投稿先 日本海水学会誌　61(3)、p169(2007)
要旨 　SUS316鋼の孔食電位を、製塩の典型的かん水、濃縮かん水および母液を模擬した溶液中で測定した。種々の条件下で測定された孔食電位を比較することにより、このステンレス鋼の孔食に対する感受性に溶液の塩化物イオン濃度、pHや温度がどのように影響するか評価した。pH領域が中性近傍の場合、孔食電位は溶液のpHに殆ど依存しない。しかし、高pH域では、環境の組み合わせによって決まるある臨界水準を越えると、孔食電位はpHとともに顕著に貴化した。電位走査法で測定された孔食電位V ’_C100と各環境因子の強度とは、本実験で用いた溶液組成の範囲内では、以下の関係を示した。
V ’_C100= -0.218log(Cl^-) + 535/T +0.0224pH-1.48
Cl^-、TおよびpHは、それぞれ、溶液の塩化物イオンの重量モル濃度、温度（K）およびpHを示す。

投稿先 日本海水学会誌　61(3)、p175(2007)
要旨 　2006年度に開催された2回の日本海水学会海水環境構造物腐食防食研究会の内容に関する報告

投稿先 日本海水学会誌　61(5)、p272(2007)
要旨 　塩化ナトリウム試薬中の微量硫酸イオンを、ジルコニウムを担持した弱陽イオン交換樹脂カートリッジを用いて吸着分離した後、イオンクロマトグラフ法で測定する方法を検討した。硫酸イオンはpH2～4でほぼ100％吸着し、0.05mol/L水酸化ナトリウムを5mL以上通液することにより脱着した。硫酸イオンは塩化ナトリウム20％溶液中でも選択的に吸着された。塩中の硫酸イオンの定量下限は、10％溶液50mL処理で0.02mg/kgであった。本法により、市販の標準試薬、特級試薬、一級試薬および局方の塩化ナトリウム試薬中の硫酸イオンの定量が可能となった。

投稿先 そるえんす　No.74、p18(2007)
要旨 　海水研の塩に関する研究の現状を、個々のテーマに沿って紹介した。

投稿先 食品工業　51(5)、p36(2008)
要旨 　わが国では、素材を中心に色あい、形、季節感を巧みに表現することで、おいしさや見た目の美しさを引き出す日本料理が受け継がれてきた。特に素材の風味を上手に引き出すためには、塩の選び方や使い方が大切だといわれている。その一方、私たちの周りでは、さまざまな塩が販売されており、これらの品質も粒径、形状、にがり成分や水分の量が異なるなど多種多様である。それでは、塩を選ぶ場合や使う場合、どのような点に注意したらよいのか？　例えば、魚の塩焼き作るときは、魚の表面にまんべんなく振り出せる塩、魚に付着しやすい塩がよいし、漬物を作るときは、美味しく漬け上がる塩がよいだろう。このように調理や食品加工では、塩の形状や粒径などに起因する物性(流動性、付着性など)や塩水溶液の浸透圧による脱水作用などの性質が重要となってくる。ここでは、市販されている塩の種類や主な特性について紹介するとともに、塩の物性や作用がどのように調理や食品加工に用いられているかについて解説した。

投稿先 日本海水学会誌 60(4)、p296(2006)
要旨 　連続式撹拌槽型晶析装置を用い、塩化ナトリウム結晶について結晶成長速度と結晶品質との関係を検討した結果、以下の知見が得られた。

(1)

結晶形状は、操作因子に影響されず、粒径が小さい場合には立方体で、粒径が大きくなるとともに磨耗が観察され、角が取れて球状となった。

(2)

液泡量は操作因子に影響されず、結晶成長速度の増加に伴い減少した。

(3)

カリウムおよび臭化物イオン取込濃度は結晶成長速度の増加に伴い僅かに増加する傾向を示した。

(4)

取込濃度は粒径が大きくなるとともに減少するが、粒径が大きくなり磨耗が生じると取込量は増加した。また、凝集現象が顕著と考えられる条件では(3)の取込量の増加を抑制した。

以上のことから、微結晶の付着現象がカリウムおよび臭化物イオン取込濃度を抑制すると考えられた。

投稿先 日本海水学会誌　60(4)、p302(2006)
要旨 　塩類濃度およびその組成を変化させたときの食感に及ぼす影響について検討するため、大豆加工製品である豆腐を対象として、豆腐ゲルのゲル強度を測定し検討を行った。マグネシウムイオンやカルシウムイオンのように2価陽イオンを持つ塩の方がゲル強度に対する効果は大きかった。1価の陽イオンを持つ塩と2価の陽イオンを持つ塩では、2価の陽イオンを持つ塩の方がゲル強度に対する効果は大きかった。塩化マグネシウムと塩化カルシウムでは、0.05mol/l以上の高濃度領域においてゲル強度に対する効果が異なり、塩化マグネシウムにおいてゲル強度が減少した。また、塩化マグネシウム-塩化ナトリウム混合溶液を用いた場合においては、塩化ナトリウムはゲル強度に対して大きな影響はないが、保水力に関与することが示唆された。

投稿先 そるえんす　No.70、p5(2006)
要旨 　前年度は撹拌槽を用いた連続晶析実験を実施し、結晶内へのカリウム、臭化物イオンの結晶内への取込は微結晶の付着現象により抑制される可能性があることを報告した。今年度は冷却式流動層型晶析装置を用いた回分実験を実施し、高結晶成長速度の実現法と結晶品質への影響を検討した。その結果、結晶成長速度は過飽和度および懸濁微結晶数の増加とともに増大し、高結晶成長速度条件において成長した結晶の液泡量は市販の製品結晶とほぼ同一であった。

投稿先 日本海水学会誌　60(5)、p321(2006)
要旨 　日本海水学会の要請を受け、第60巻、5号の巻頭言として、我が国における食糧自給率向上と資源確保、環境に関する最近のニュースを基に、日本海水学会の将来について提起を行った。

投稿先 日本海水学会誌　60(5)、p342(2006)
要旨 　大豆の煮豆における塩類濃度およびその組成を変化させたときの塩類の影響について検討するため、煮豆の破断応力および皮付き率を測定した。塩種および塩類濃度により煮汁のpH、破断応力、皮付き率が変化することがわかった。破断応力については、煮汁のpHによる効果に加え、カルシウムの影響が見られ、皮付き率については、煮汁のpHに依存した。煮汁のpHの変化は、大豆タンパク質と塩類との結合によって水素イオンが放出されることにより起こる可能性が示唆された。

投稿先 日本海水学会誌　60(5)、p348(2006)
要旨 　苦汁成分、水分、粒径、結晶形状が異なる4種類の市販食用塩を用いて、塩種の違いがウメ漬けにおける脱水、浸透作用におよぼす影響について検討を行った。28日間のウメ漬け後において、脱水量は加えた塩の全塩分量に応じて増加した。また、Na、Mg、Ca、SO4イオンおよびKは、塩からウメへの浸透あるいはウメから漬け液への移動を生じることにより、ウメと漬け液との間で一定濃度に到達すること、リンゴ酸およびクエン酸については、ウメから漬け液への移動が一方的に生じ、一定値になることが示唆された。

投稿先 日本海水学会誌　60(5)、p358(2006)
要旨 　2006年5月29日に食品衛生法が改正され食品中に残留する農薬等に係るポジティブリスト制度が施行された。このポジティブリスト制度では全ての食品に対して、全ての農薬、動物用医薬品、飼料添加物について残留基準が設定されている。残留基準は、ポジティブリスト制度以前の残留基準に加え、暫定基準、一律基準が設定されている。本報では、ポジティブリスト制度について解説し、その対応について簡単に示した。また、財団法人塩事業センターで取り扱っている製品である塩も食品であるため、ポジティブリスト制度への対応を概説した。

投稿先 日本海水学会誌　61(1)、p29(2007)
要旨 　結晶成長速度を向上させるための基礎的検討として、流動層型晶析装置を用いた結晶成長実験を行い、母液中の懸濁微結晶数が塩化ナトリウム結晶の結晶成長速度におよぼす影響について検討した。実験において、成長による種晶の重量増加は結晶成長時間に比例した。その結晶重量の増加速度と過飽和度との比は母液中の懸濁微結晶数と直線で近似できた。このことから、重量基準の結晶成長速度は（ｄｗ/ｄｔ）av＝（A+BNfine）ΔCで表すことができた。次に結晶成長速度の向上が結晶中の液泡量に与える影響を検討した。各実験で得られた結晶の873Kおよび413Kにて乾燥させた場合の重量減少をそれぞれ測定し、両者の差を液泡の水分と見なした。その結果、液泡量への結晶成長速度向上の影響は小さいと考えらた。

投稿先 たばこ塩産業新聞(2007.1.20)
要旨 　「漬物の歴史」、「漬物の種類」、「塩の脱水浸透作用」、「塩の防腐作用」、「塩の種類と漬物の味」について、解説した。

投稿先 ソルト・サイエンス研究財団平成17年度助成研究報告集別冊理工学プロジェクト研究(2003-2005年度)食塩晶析工程の高効率化、p33(2007.3)
要旨 　微結晶の付着現象を利用して結晶成長速度を向上させるための基礎的検討として、平成15、16、17年度にそれぞれ、蒸発式撹拌槽型回分、蒸発式撹拌槽型連続および冷却式流動層型回分晶析試験を実施した。その結果、以下の知見を得た。

(1)

蒸発式撹拌槽型回分および連続晶析試験から、カリウムおよび臭化物イオンの取込量は結晶成長速度だけでなく、凝集および磨耗などの影響を受けて変化する可能性が示唆された。

(2)

蒸発式撹拌槽型連続および冷却式流動層型回分晶析試験から、結晶成長速度が増加した場合にも液泡量の増大は見られなかった。この結果から、微結晶の付着を促進して結晶成長速度を向上しても、液泡量については現状の製品と同程度の結晶が得られる可能性が示された。

(3)

冷却式流動層型回分晶析試験から、結晶成長速度は過飽和度および懸濁微結晶数の増加とともに増大することが示された。

これらのことから、微結晶付着を促進することにより結晶成長速度を向上できることが示唆され、本操作の工業装置への適用が期待できると考えた。

投稿先 ソルト・サイエンス研究財団平成17年度助成研究報告集別冊理工学プロジェクト研究(2003-2005年度)食塩晶析工程の高効率化、p73(2007.3)
要旨 　冷却式流動層型回分晶析試験から得られた最も結晶成長速度が高い条件について、設計線図を用いて装置設計を試みたところ、生産速度は0.70h－1、有効核化速度は1.5×10－10 [Number/(m･h)]であった。このような高生産速度を達成するような蒸発式晶析装置を建設するためには、蒸発蒸気への飛沫同伴や蒸発面以外でのフラッシュ蒸発など晶析現象以外の課題がある。しかし、このような課題を克服すれば、現行装置の14倍程度の生産性向上を達成できる可能性が示された。

投稿先 日本海水学会誌 59(4) 、 p228 (2005)
要旨 　 平成 17 年 6 月 1 日に開催された、日本海水学会第 5 回若手の集いについてその概要と、感想を纏めた。

投稿先 ソルトサイエンス研究財団平成 16 年度助成研究報告集
要旨 　撹拌槽型連続晶析装置を用い、結晶成長速度と結晶品質との関係を検討した結果、次の知見が得られた。

(1)

結晶形状は、操作因子に影響されることなく、粒径が小さい場合には立方体で、粒径が大きくなるにしたがって凝集、磨耗が観察され、角が取れて球状となった。

(2)

液泡量は結晶成長速度が増加すると減少した。

(3)

カリウムおよび臭化物イオン取込量は僅かに増加する傾向を示した。ただし、凝集現象が生じ易くなると取込量の変化は小さかった。また、立方晶では取込量は粒径とともに減少し、球状では逆に増加した。

(4)

立方晶においても結晶形状を崩さない程度の凝集現象、すなわち微結晶の付着現象が結晶成長に寄与していることと、磨耗が生じる環境では凝集しにくいことを仮定すると、微結晶の付着現象は取込量を抑制し、付着が抑制されると取込量は増加すると考えられた。

投稿先 日本海水学会誌 59(4) 、 p273 (2005)
要旨 　 イオン交換膜製塩プロセスにおけるイオン交換膜の電気抵抗の低減による製塩コスト低減効果についてシミュレーションにより検討した。シミュレーションは電気透析槽と 4 重効用の蒸発缶による製塩プロセスを用い、エネルギーコスト、設備コストの和を製塩コストとして算出した。その結果、イオン交換膜の電気抵抗を 50% 低減することにより、エネルギーコストは 2.5 ％、設備コストは 5.6 ％、製塩コストは 8.1% 低減されることが分かった。製塩コストの低減効果は決して大きくはなかったが、膜の耐久性向上による設備コスト低減の可能性もあり、イオン交換膜の高性能化は製塩コストを低減していく上での一つの柱であると考える。

投稿先 日本海水学会誌 59(4) 、 p282 (2005)
要旨 　 現状技術で実現可能な蒸発法（多重効用法、蒸気圧縮法およびこれらの組み合わせ）によるシミュレーションを実施し、イオン交換膜製塩法と比較することにより、製塩コスト低減の可能性について検討した。その結果、製塩コストはイオン交換膜製塩法と比較して多重効用法において 1.63 倍、蒸気圧縮法において 2.62 倍、多重効用法と蒸気圧縮法の組み合わせにおいて 1.60 倍となり、蒸発法だけを用いる製塩プロセスによるコスト低減は難しいことが確認された。このため、現状の製塩プロセスであるイオン交換膜製塩法を基本とした改善によりコスト低減を図ることが重要であると考える。

投稿先 そるえんす
要旨 　 連続晶析実験をより広い成長速度範囲で実施し、結晶成長速度と結晶品質との関係を検討した。その結果、取込量は結晶成長速度の増加とともに微増し、さらに凝集、磨耗現象による影響が認められた。これらのことから微結晶の付着現象が取込を抑制していることが示唆された。

投稿先 日本海水学会誌58(5)、p487 (2004)
要旨 　晶析装置から採取した懸濁結晶を予め沈降脚に沈降させて分級し、結晶群が透過型吸光度計を通過したときの吸光度変化より、粒径分布を測定する方法を検討した。 　所定の粒径範囲に分級した試料の出力の立ち上がり時間を、その粒径範囲内の最大粒子が吸光度計に到達する時間として、吸光度変化における経過時間を粒径に換算した。さらに、所定の粒径範囲における吸光度の積算値を重量で表し、粒径範囲ごとに検量線を作成した。この検量線を元に種々の粒径分布をもつ試料に適用して粒径分布を測定した結果、良好な測定値が得られた。 　 次に、製塩晶析装置で想定される種々の課題を検討し、上記結果と共に、工程に適用可能な装置構造を設計し、実際に適用して実用性を検証し、オンタイムに良好な精度で測定可能なことを明らかにした。

投稿先 日本海水学会誌、58(6)、p563 (2004)
要旨 　晶析操作によって得られる結晶と不純物存在下で得られる結晶について写真を中心に概説した。

投稿先 日本海水学会誌58(6)、p566 (2004)
要旨 　共存成分が塩結晶表面に存在する場合の平衡湿度変化と固結への影響について、過去の研究例に加え最近明らかとなった吸湿による結晶表面変化と固結などについて紹介した。

投稿先 日本海水学会誌58(1)、p80(2004)
要旨 　波長分散型およびエネルギー分散型蛍光X線分析装置を用いて、塩製品中の主要成分（Mg2+,SO42-,K+,Ca2+,Br-）の簡易定量の可能性および定量精度について検討した。試料調整法についてはMg2+は、Mg(OH)2沈殿を用いた沈殿法、SO42-は、BaSO4沈殿を用いた沈殿法、K+,Ca2+,Br-は、点滴濾紙法および液体法を用いた。その結果、液体法を用いた場合と比較し点滴濾紙法を用いた場合の方が、測定精度は良好で、低い成分含有量まで定量可能であることが示唆された。沈殿法では、測定精度が試料調整操作に依存することが分かった。また、Mg2+,SO42-については沈殿法、K+,Ca2+,Br-については点滴濾紙法を用いた場合の 結果を基に、塩製品への適用の可能性を判断した。エネルギー分散型を用いた場合と比較し、波長分散型を用いた場合の方が、低い成分含有量まで定量可能であり、高純度塩ではSO42-、乾燥塩ではMg2+,SO42-およびBr-、湿塩では全ての対象成分について定量可能であることが示唆された。

投稿先 日本海水学会誌、58(1)、p85(2004)
要旨 　塩中の微量金属元素（Al,Cd,Co,Cu,Fe,Mn,Mo,Ni,Pb,Ti, V,Znの12元素）をイミノ二酢酸キレートディスクで濃縮し、硝酸で溶離して ICP-AES法で定量する条件を検討し、得られた条件で市販食用塩中の微量金属元素を定量した。その結果、12元素を水溶液中から同時回収できる処理条件はpH4.5であったが、この条件下では塩中のマトリックス成分（NaCl,Ca,Mg）の影響を受け、回収率が低下する元素（Cd,Mn,Pb）があった。これらの元素はpH8.8で処理することによりマトリックス成分の影響を受けずに濃縮が可能であった。本法の定量下限は、塩試料50gを処理した場合、感度が低いAl,Pbを除いて5μg/kgであり、また、2μg添加試料を繰返し処理した時の変動係数は5%以下と良好であった。本試験で得られた測定条件を用いて市販食用塩中の微量金属元素を測定した結果、多くの元素の定量が可能となり、異なるpH(4.5，8.8)で定量した元素（Cu,Ni,Fe,Ti,Zn）の定量値はよく一致し、また、高濃度の元素は、ICP-AESによる直接分析結果とよく一致した。

投稿先 日本海水学会誌、57(4)、p256（2003）
要旨 　製塩における晶析技術の研究、開発動向に関して、当研究所で実施してきたこれまでの晶析研究を紹介した。また、今後の研究の展開として、粒径動的制御、不純物によるNaCl結晶成長への影響についても、研究の方向性を示した。

投稿先 第7回中国井鉱塩工業セミナー（中国自貢市軽工業設計研究院主催）、(2003)
要旨 　食塩の結晶化における微結晶の性質およびその付着挙動を定量的に明らかにすると共に、不純物による凝集抑制機構を検討した。また、晶析操作因子と製品結晶粒径との関係づける方法として、晶析装置設計理論による製塩企業データの解析、ニューラルネットワークによる晶析装置操作の設計方法への適用を検討した。

投稿先 日本海水学会誌、58(1)、p24（2004）
要旨 　食用塩中に低含有量で含まれるヘキサシアノ鉄(Ⅱ)酸イオン（フェロシアン化物イオン）の分析精度を向上させることを目的に、硫酸鉄(Ⅱ)溶液を加えて生成したプルシアンブルーをメンブレンフィルター（ポアサイズ0.45μm,φ25mm）でろ過･分離を行い、蛍光X線によりFe強度を測定する方法及びフィルターごと溶解して吸光度を測定する方法の適用性を検討した。 　その結果、塩化ナトリウム存在下では水溶性プルシアンブルーが生成し、ろ過フィルターの水洗浄時にプルシアンブルーが溶出して回収率が低下する現象が生じた。しかし、硫酸鉄(Ⅱ)溶液に塩化鉄(Ⅲ)溶液を加えて反応させることにより、水溶性プルシアンブルーを生成させずに濃縮分離を行い、上記の二方法で測定することが可能となった。蛍光X線法、吸光光度法によりそれぞれの検量線を作成した結果、共に塩化ナトリウム濃度の影響はなく、R2が0.99以上と良好な直線関係が得られ、本法を用いることにより、従来法で1mg/kgであった測定下限を0.1mg/kgまで下げることができた。

投稿先 日本調理学会誌、36(3)、p305（2003）
要旨 　市販食用塩の主成分、微量成分、添加物および生菌の調査を行い、以下の結果を得た。

1）

国産製品は、輸入製品に比べてにがりを多く含んだ製品が多く、不溶解分が少ない傾向が見られた。輸入された天日塩製品の中には不溶解分および重金属が多いものが見られた。

2）

ヒ素が0.5mg/kg（CODEX 食用塩規格(案)上限値）以上検出された製品が3点見られた他、銅，クロム，ニッケル，亜鉛が高濃度に検出された製品も見られた。

3）

生菌検査では、測定試料全てが陰性であった。

4）

フェロシアン化物が検出された製品は4点あった。

投稿先 日本海水学会誌56(3)、p256(2002)
要旨 　塩の溶解速度測定における現行カラム法の問題点を明らかにするとともに、攪拌法における測定条件の検討を行った。攪拌法では全粒子が浮遊する条件で溶解することにより溶解理論に適合する溶解速度値が得られた。また、分級した試料を標準試料として相対溶解速度を算出することにより、装置や溶解条件の異なる測定値間の比較が可能となった。

投稿先 日本海水学会56(5)、p346(2002)
要旨 　イオン交換膜透析法かん水中の主要不純物である塩化マグネシウム、塩化カルシウムおよび塩化カリウムの塩化ナトリウム結晶成長への影響を検討した。1)結晶が成長を開始するまでの誘導時間はいずれの不純物存在下でも過飽和度に対し指数関数で良好に相関され、塩化マグネシウム、塩化カルシウム存在下では指数はこれら不純物濃度に関係なく一定値を示した。2)塩化カリウム存在下での誘導時間も過飽和度に対して指数関数で相関されるが、指数はカリウム濃度が高くなる程小さくなった。またカリウムイオンの取り込みは結晶成長過程で結晶表面の荒れが形成されるときに増大し、粒径が増加しながら表面が修復される過程では減少することがわかった。3)不純物存在下では結晶成長速度係数が小さくなり結晶の成長が抑制されるが、これは不純物が結晶表面の荒れの形成および微結晶の付着を阻害するためと考えられた。

投稿先 日本海水学会誌、56(5)、p374(2002)
要旨 　製塩工程管理の自動化、省力化を目的として、工程溶液、塩製品を対象とした種々の自動、簡易測定システムを開発した。開発した測定システムは、いずれも汎用性の高い測定機器を用いており、比較的安価である。自動測定システムは無人運転ができ、簡易測定システムは試料の前処理をほとんど必要としない。いずれの測定システムにおいても工程管理する上で十分な測定精度を有し、一部のシステムは既に工程管理に利用されている。本報告では、各測定システムの測定原理、機器構成、製塩工程適用例について述べた。

投稿先 日本海水学会誌、56(6)、p472(2002)
要旨 　国内の製塩企業では最近、チタンやモネル、さらにはハステロイなど高級な材料が使用されているが、既設の設備に使用している材料との併用で新たな問題が生じる可能性がある。このように、腐食部位の特定や状態の診断技術、修理、交換までの予測技術の確立など検討すべき課題が残されている。また、ヨーロッパでもチタン、モネルなどの高級材料が用いられ良好な実績が上がっているが、溶存酸素を除去したり、かん水､母液のpHをアルカリ側にするなどの工夫が行われている。国内製塩工場では真空効用缶が用いられるため溶存酸素を除去することが難しく、海水を濃縮するため海水中の共存塩類なども多く母液は一般的にやや酸性側に偏る。本ニュースレターでは製塩における最適な材料選定について、問題点、課題を具体的に提起した。

投稿先 日本海水学会誌57(2)、p134（2003）
要旨 　市販食用塩中のヨウ素量をICP-MS法により測定した結果、塩種別に以下のような特徴が示唆された。海水を蒸発濃縮した塩のヨウ素量は、平均値が0.3mg/kgと多く、塩化マグネシウム量に比例して含まれ、ヨウ素と塩化マグネシウムとの比は概ね海水と近い値を示した。輸入天日塩を溶解再結晶した塩のヨウ素量は、0.1mg/kg未満と少なかった。イオン交換膜電気透析法によるかん水から製造した塩は、一点を除き0.2mg/kg未満であるが製品毎にヨウ素量の差が見られた。この一因としては、イオン交換膜電気透析におけるヨウ素の濃縮特性の相違によるものと推測された。

投稿先 食包研 会報No.95、p.22（2002）
要旨 　塩の固結防止に関する基礎的な方法と高純度塩の固結のメカニズムおよびその固結防止法として包装袋の内装に低水分のクラフト紙、外装に外気を遮断するためのポリエチレンを用いる固結防止方法について概説した。

投稿先 電気化学および工業物理化学､70(7)､５２３ (2002)
要旨 高濃度塩化物イオン水溶液中における銅の溶存種（Cu2+,CuCl+）ごとの陽イオン交換膜透過性について透過速度モデル式を用いて検討した.銅イオン透過速度モデル式はモデルカチオン透過速度モデル式及び平衡定数を用いる溶存種の溶存割合推定式より作成した。作成した銅イオン透過速度モデル式及び実験データを用いてCu2+、CuCl+透過速度を算出した。その結果、低塩化物イオン濃度領域においてはCu2+透過速度のしめる割合が大きく,高塩化物イオンにおいてはCuCl+透過速度が銅イオン透過速度に占める割合が大きく,銅イオンに特徴的な透過挙動を定量的に説明することが出来た。またCuCl+は1価カチオンであるKとまた,Cu2+は2価イオンであるCa2+と類似の透過挙動を示すことが解った。

投稿先 分析化学､50(11)､ｐ747(2001)
要旨 製塩工程の自動化、省力化を目的として、製塩工程に適用可能な赤外全反射減衰法による晶析缶の缶内液組成測定について検討を行い、缶内液組成自動測定システムを構築した。本自動測定システムは缶内液を一定割合に希釈するための自動希釈機能および2種類の校正溶液の吸光度差を用いて簡易に検量線を校正する自動校正機能を持つシステムである。本自動測定システムを用いて製塩工場の缶内液組成測定の工程試験を実施した。その結果、缶内液中の塩化カルシウム、塩化マグネシウム、塩化カリウム、塩化ナトリウム濃度が実用上十分な精度で安定的に自動測定可能であり、特に塩化マグネシウムについては高精度に測定可能であった。また、自動測定システムの工程適用における問題点はすべて解消することができ、40時間トラブルなしの連続自動測定を実現し、システムの信頼性が確保できた。

投稿先 分析化学､50(11)､ｐ759(2001)
要旨 本研究では重回帰分析法を用いる組成測定法において2種類の校正試料を用いて検量線を短時間で簡易に校正する方法について検討した。本校正法は2種類の校正試料の吸光度差を用いて測定試料の吸光度差を補正する方法である。缶内液相当溶液を10/7倍希釈した溶液を測定試料として塩化カルシウム、塩化マグネシウム、塩化カリウム、塩化ナトリウムの各成分についても校正を行った結果、校正を行った場合の誤差は検量線とほぼ同等であった。また、校正なしの場合と比較して校正を行った場合の方が平均誤差の平均値は小さくなった。 以上の結果より、本校正法は多数の検量線試料を用いて重回帰分析法により作成した検量線を2点の校正試料により短時間に簡易に校正する方法として有効であることが分かった。また、本校正法は固有の赤外吸収を持つ多成分系の試料の組成測定を行う場合や赤外光以外(近赤外光、紫外可視光、蛍光等)の分光光度法による分光データを用いて組成測定を行う場合においても適用が可能であると考えられる。さらに、重回帰分析法以外の多変量解析法(PLS法等)により作成された検量線に対しても応用が可能であると考えられる。

投稿先 日本海水学会誌56(1)､p64(2002)
要旨 製塩工程の自動化、省力化を目的として赤外全反射減衰法による組成測定法を用いるかん水の自動測定システムを構築し、赤穂海水㈱においてかん水組成測定の工程試験を行った。その結果、マグネシウムイオンについては分析値と比較して測定値の変動は大きく、精度の良い測定は困難であったが、ナトリウムイオンおよび塩化物イオンについては分析値と比較して測定値の変動は同程度であり安定的で高精度な測定が可能であった。硫酸イオンについては分析値と比較して測定値の変動は同程度であったが、校正溶液とかん水の密度の違いにより分析値に対して測定値がずれる傾向が見られた。このため、密度と相関の高い塩化物イオン濃度の測定値を用いて補正した硫酸イオンの吸光度差を用いて濃度算出することにより高精度な測定が可能となった。また、26時間トラブルなしの連続自動測定を実現し、本測定システムの信頼性を確保することができた。さらに得られた測定値は製塩工程管理や生産管理の指針として利用することができる。

投稿先 化学工学論文集､28(3)､ｐ354(2002)
要旨 光学式変位計と赤外線水分計を用いる塩製品粒径および水分のインライン測定法について検討した。本測定法を製塩工程の平均粒径400～1,000μm、水分0.9～1.6％の塩製品測定に適用した結果、平均予測誤差は平均粒径について31μm、水については0.045％と良好なインライン予測が実現できた。このため、本測定法は粉粒体工業の工程管理に適用可能であることが示唆された。

投稿先 日本海水学会材料構造物研究会「ニュースレター」(2001年)
要旨 晶析プラントの操作設計を主体とした研究成果について講演を行う。主要な内容は、1)晶析装置設計線図に描かれる特殊操作線の性質とその特性から考察した必要な操作について解説。2)微結晶溶解操作、種晶添加操作を対象にした実験的な検討を行い、無次元晶析装置設計線図を提案。3)ニューラルネットワークを用いた新しい晶析装置操作設計についての提案である。

投稿先 日本海水学会誌56(3)p256（2002）
要旨 広い粒径範囲に適用が可能で装置や溶解条件が異なる場合にも測定値を比較できる溶解速度測定法について検討した。現行カラム法の問題点を明らかにすると共に、攪拌法において全粒子が浮遊する条件で溶解することにより溶解理論に適合する測定値が得られた。また、分級した試料を標準試料として相対溶解速度を算出することにより、装置や溶解条件の異なる測定値の比較が可能となった。